子育て世代は投資を始めよう〜4%ルールと老後資産について

「どのくらいの資産を形成すればいいのでしょう？」

「節約しすぎるのも嫌なんですよね」

「投資信託と上場投資信託（ETF）の共通点と違いについて」で紹介していましたS&P500指数やCRSP米国総合指数に連動する投資信託やETFに長期に投資するとして、では実際にどれくらいの資産額を目指したらいいかわからないですよね。

どれくらいの資産を貯めると、生活に困らないかを計算するのに便利な「4%ルール」があります。

2019年に老後2000万円問題が持ち上がりました。人生100年とすると、退職が60歳から65歳では、残りの人生は35年から40年あります。実際にそれだけの額が必要なのか、あるいはもっと必要なのかは、各家庭や個人の生活の内容によると考えられます。

年間の生活費が、仮に400万円とします。年金が一ヶ月に夫婦合わせて20万円支給されるとすると年間に年金は240万円もらえます。すると、400万円から240万円を引いた160万円が不足します。

長寿のため、65歳の退職から100歳までの35年間で毎年160万円分を現金で準備すると、160×35で5600万円も必要となります。

ここで4%ルールが役に立ちます。4%ルールとは、1998年に発表された米国のトリニティ大学での研究で、株式と債券などの投資資産のうち、毎年4%を取り崩しても上昇分と相殺して、30年間にわたって資産は減らないという報告です。つまり、投資資産の4%で生活が出来れば、資産は減らないことになります。

投資資産の4%が160万円にするためには、25倍の4000万円分の投資資産が必要となります。

退職時に投資資産が4000万円分あれば、毎年4%分の160万円を現金化して使っても減ることはありません。

これが4%ルールを活かした老後対策になります。

「ちょっと待って、老後資金のためだけに4000万円も貯められないよ」と言われる方もおられるかもしれません。

S&P500指数やCRSP米国総合指数は、過去の実績で年利10%で上昇しています。保守的に見積もって年利8%で上昇するとして65歳時に4000万円分の評価額になるために何歳から毎月いくら投資すればいいかを計算しました。

1. 30歳から

毎月1万7400円、総投資額732万3960円

2. 40歳から

毎月4万2100円、総投資額1261万8000円

3. 50歳から

毎月11万5600円、総投資額2080万6920円

4. 60歳から

毎月54万4400円、総投資額3266万3340円

以上のように若い時から投資を始めると、月々の投資額は少ないですし、総投資額も少なくて済みます。複利と時間を味方につけると、非常に効率的に老後資産を形成できます。

もちろん、若いときにしか出来ない経験はたくさんあって、手元にあるお金をどのように振り分けるかを考えることが子育て世代にとって大切だと思います。